【男性育休】中長期の取得で企業はプラスの効果を実感
株式会社パーソル総合研究所が800人から得た調査結果では、男性の育休取得について、中長期（※1か月以上）の取得者がいる企業は、短期（※1か月未満）の取得者のみの企業よりも「従業員の自主的な行動促進」「業務の見直しや属人化解消」「従業員の視野拡大」の効果を実感している割合が10ポイント以上高いということがわかりました。また、男性の育休取得によって、企業は「女性活躍推進」や「従業員のモチベーション向上」「企業イメージの向上」「優秀な人材の採用・定着」といったさまざまな効果を実感しているという結果も出ています。
画像引用元：パーソル総合研究所 男性育休に関する定量調査報告書
＜ポイント＞
男性育休について、1か月以上の取得者がいる企業は、会社の持続的発展において大切な項目での効果をより感じており、育休取得を積極的に勧める取り組みは、企業にとっても価値があると言えます。ただし、人的リソースが限られている状況下で育休取得環境を整備するには、制度を整えるだけでなく、業務の効率化や属人化の解消など、会社と従業員が一緒になって取り組んでいくことが不可欠です。自社の方針を周知し、従業員の理解を得ながら丁寧に進めていくことが重要です。
